| 国際印刷大学校は開学５年を迎え、ここに研究報告第４巻が刊行された。 巻頭言は東京グラフィツクスサービスの斉藤 成専務理事の電子商取引はビジネスチャンスであり、電子政府は入札の透明性と事務の合理化を求めている。 印刷産業が情報産業の一翼を担うためにはデジタル技術と電子商取引(EC)の対応に遅れをとってはならないと主張している。 木下堯博学長は全国中小企業団体中央会からの助成により「印刷産業による電子商取引のe-ラーニングによる研修」を実施した。印刷分野のECの学科目内容を設定し、コンテンツを制作、Webによるe-ラーニングの成果をまとめた。いつ、だれでも、どこでも学べ、更にECエキスパートの資格を取ることが出来るため多くの受講生があった。 三浦澄雄客員教授は斉藤 成専務理事と共に同上の実行委員として参加した。この事業の中でアメリカの電子商取引（EC）の実情を調査し、特に、印刷企業がどのようにECに関与しているかを「Eコマースと印刷」の論文でまとめている。 大友 誠客員教授はデジタル時代の計測器は生産機として利用されるべきであり、プリプレス、プレスのワークフロー中での計数管理は必要不可欠なものになった。特にAMの網点が各社特徴のあるFM網点となり、FM高品位印刷画像の再現のためのデータパターンを解析し、フレキソの網点計測なども論じた。 著者は天正遣欧使節随員の活版印刷技術の習得についてまとめた。 1585年に４名の随員のミラノでの活字製造と活字印刷に関する技術習得と日本最初の活版印刷は長崎県加津佐で１５９１年イエスズ会により行なわれた。これらの導入経過を詳細に調査・検証した論文で本論文は創刊号から第４報目となる。 その他、国際印刷大学校設立趣旨、規定、平成１５年度の活動記録などをまとめている。 また、賛助会員名簿、入会申込書もあり、研究報告１冊でHPを見なくとも国際印刷大学校の概要が理解出来る。 これら５編の論文は印刷を中心として歴史・教育・科学技術・情報通信の各分野に立脚したもので印刷界の発展にいささかでも貢献できるものとして貴重な研究報告である。 （２００４年４月２０日記）
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